工業高校の生徒を採用するには|学科の特徴と求人票・職場見学の準備
ものづくりの会社が工業高校の生徒を採用したいとき、どの学科に求人を出せばよいのでしょうか。文部科学省の学校基本調査では、2025年3月に高校の工業科を卒業した人の63.2%が就職しました(令和7年度)。
工業科の生徒は機械・電気・情報技術・建築などの学科に分かれ、学科によって学ぶ科目と実習の内容が違います。準備の中心は、自社の仕事に近い学科を選ぶことです。そのうえで求人票(仕事の内容と労働条件を書いた書類)と職場見学で仕事の中身を具体的に伝えます。
この記事を読むと、工業科の学科と学ぶ内容・求人票の書き方・職場見学の準備・学校とのやりとりの決まりが分かります。
この記事の結論
- 工業科の卒業者は63.2%が就職しています。高校全体の13.7%を大きく上回る割合です。
- 工業科の学科は機械・電気・情報技術・建築などに分かれます。生徒が最も多いのは機械の学科です。
- 学科ごとに実習の内容が違います。自社の仕事に近い内容を学ぶ学科に求人を出します。
- 求人票の職種は専門用語を避けた名前にします。仕事の内容には使う機械と作業の順番を書きます。
- 職場見学では求人票に書いた仕事を見せます。見学は採用選考の場ではありません。
工業科を置く高校は全国に512校
工業科とは、高校の専門学科のうち工業に関する学科のことです。工業科を置く全日制・定時制の高校は全国に512校あります(文部科学省「高等学校学科別生徒数・学校数」)。この記事では、工業科を置く高校を「工業高校」と呼びます。
512校のうち工業科だけを置く高校は247校です。残りの265校は、普通科などほかの学科と一緒に工業科を置いています(文部科学省の同じ資料の数字から計算)。工業科の生徒は19万7,538人で、高校の生徒全体の6.9%です(文部科学省の同じ資料)。
次の表は、令和7年度の学校基本調査から全日制・定時制の高校の工業科の数を並べたものです。数字は2025年5月の調査のものです。
| 区分 | 数 |
|---|---|
| 工業科を置く高校 | 512校 |
| そのうち工業科だけを置く高校 | 247校 |
| 工業科の学科の数 | 1,785学科 |
| 工業科の生徒 | 197,538人 |
工業科の卒業者は63.2%が就職
2025年3月に工業科を卒業した6万3,695人のうち、4万259人が就職しました(文部科学省「学校基本調査」令和7年度)。卒業者に占める就職者の割合は63.2%で、高校全体の13.7%を大きく上回ります。
工業科の卒業者は高校の卒業者全体の6.9%です。一方で高校から就職した人のうち31.6%は工業科の卒業者でした(どちらも学校基本調査の同じ表から計算)。進学する人もいます。大学などへの進学は18.2%で、専門学校(専修学校の専門課程)への進学は13.9%でした(学校基本調査の同じ表)。
次の表は、2025年3月に全日制・定時制の高校を卒業した人を学科ごとに分けて並べたものです(学校基本調査・令和7年度)。
| 学科 | 卒業者 | 就職者 | 就職者の割合 |
|---|---|---|---|
| 工業 | 63,695人 | 40,259人 | 63.2% |
| 水産 | 2,302人 | 1,296人 | 56.3% |
| 農業 | 21,324人 | 10,121人 | 47.5% |
| 商業 | 51,570人 | 17,301人 | 33.5% |
| 総合学科 | 48,178人 | 11,036人 | 22.9% |
| 普通 | 690,660人 | 41,372人 | 6.0% |
| 高校全体 | 929,157人 | 127,501人 | 13.7% |
高校全体には、表に無い家庭・看護・情報・福祉などの学科も入っています。就職者には、進学しながら働いている人も含みます(文部科学省の公表資料)。
工業科の学科は機械・電気・情報技術・建築など
工業科の学科で生徒が最も多いのは機械関係で、4万6,901人です(文部科学省「学校基本調査」令和7年度)。2番目は電気関係の3万2,442人で、2つを合わせると工業科の生徒の約4割になります(同じ表の数字から計算)。
国の統計は、内容の近い学科をまとめて「機械関係」「電気関係」のように数えています。実際の学科の名前は学校によって違います。
次の表は、令和7年度の学校基本調査から工業科の学科を生徒数の多い順に並べたものです(全日制・定時制の本科・2025年5月)。学科の数は、全国の高校に置かれている学科を分類ごとに足した数です。
| 学科の分類 | 学科の数 | 生徒数 |
|---|---|---|
| 機械関係 | 374 | 46,901人 |
| 電気関係 | 314 | 32,442人 |
| 情報技術関係 | 147 | 17,294人 |
| 建築関係 | 170 | 15,466人 |
| 電子機械関係 | 136 | 14,632人 |
| 土木関係 | 132 | 12,184人 |
| 化学工業関係 | 96 | 8,895人 |
| 電子関係 | 69 | 7,213人 |
| デザイン関係 | 53 | 6,184人 |
| 自動車関係 | 48 | 4,767人 |
| ほかの分類(設備工業・インテリア・その他など) | 246 | 31,560人 |
| 工業科の合計 | 1,785 | 197,538人 |
工業科の生徒が学ぶ59の科目
学習指導要領とは、学校で教える内容について国が定める基準です。文部科学省の学習指導要領の解説(工業編)によると、工業科の科目は59あります。
59の科目は3つに分かれます。工業の学科で原則として全員が学ぶ科目は「工業技術基礎」と「課題研究」の2つです。各分野に共通する科目は7つで、そのうち「実習」「製図」「工業情報数理」はどの学科にも共通の内容です。残りの50科目は機械・電気・建築など各分野の科目です(学習指導要領の解説)。
工業技術基礎では、加工技術や生産の仕組みを学びます。製図の科目には、CADや三次元CADを使った設計製図も入っています(学習指導要領の解説)。
課題研究には「産業現場等における実習」と「職業資格の取得」の項目があります。解説は工業科に関係する資格の例として、電気工事士・危険物取扱者・測量士補・各種技能検定などを挙げています。
工業科の実習の内容で仕事に近い学科を選ぶ
求人を出す学科は、学科ごとの実習の内容と自社の仕事を比べて選びます。学習指導要領の解説は、実習で扱う内容の例を学科のまとまりごとに挙げています(解説 工業編)。
次の表は、解説の「実習」の項目にある例を学科のまとまりごとに抜き出したものです(例の一部)。
| 学科のまとまり | 実習で扱う内容の例 |
|---|---|
| 機械など | 機械工作・原動機・計測・制御・生産システム |
| 電気など | 電気計測・電気工事・電気機器・発電・送電・シーケンス制御 |
| 情報技術など | プログラミング・ハードウェア・情報通信 |
| 建築・設備工業・土木など | 測量・構造・建築材料・施工・空調・衛生設備・管工事 |
| 化学工業・材料技術など | 化学分析・機器分析・材料加工・材料試験 |
| デザインなど | 基礎デザイン・試染・材料の性能試験 |
たとえば電気工事の仕事なら、実習で電気工事を扱う電気などの学科が近い学科です。生産設備の保守のように機械と電気の両方を使う仕事なら、両方の学科が候補になります。候補の学科が決まったら、その学科を置く高校を全国高等学校便覧で探します。
求人票は工業科の生徒に仕事が分かるように書く
求人票とは、会社が仕事の内容と労働条件を書いてハローワークに出す書類です。ハローワークの確認を受けた求人票が学校に届きます。工業科の生徒に向けた求人票では、職種の名前と仕事の内容を具体的に書きます。厚生労働省は、仕事の内容を「学生が最も重要視する項目の一つ」としています(求人申込書(高卒)の書き方のポイント)。
次の表は、厚生労働省の書き方のポイントと入力のポイントから工業科の生徒に関係の深い欄を選んだものです。
| 求人票の欄 | 書くこと |
|---|---|
| 職種 | 専門用語や会社だけの呼び方を避けた名前 |
| 仕事の内容 | 応募者の目線で詳しく書く。将来の配置転換の範囲も書く |
| 必要な知識・技能等(履修科目) | 未経験を基本に応募の機会を広げる。免許は入社後の取得も認める |
| 研修・自己啓発支援 | 研修の内容と資格を取るときの費用の補助など |
| 応募前職場見学(応募の前の職場見学) | 受け入れの可否と日程 |
工業科の生徒は、学科に応じて製図・測量・電気工事などを授業で学んでいます。仕事の内容の欄に使う機械や材料と作業の順番を書くと、生徒は授業で学ぶ内容と仕事を比べやすくなります。
求人票の欄に書ききれない会社の様子を伝える方法には、地域の採用冊子もあります。ワカチョクは、高卒・専門卒の学生と地元の企業をつなぐ採用冊子です。冊子は高校・専門学校に無料で配布しています。冊子では見開き2ページで1社を紹介しています。
応募前職場見学では求人票の仕事を見せる
応募前職場見学とは、生徒が応募の前に会社の職場と仕事を見に行くことです(会社選びのポイント)。見学では、求人票に書いた仕事を実際の場所で見せます。
厚生労働省は、職場見学を生徒が職業と職場の理解を深める機会としています。就職後の早い離職を防ぐ目的もあり、会社に積極的な受け入れを求めています(書き方のポイント)。見学は採用選考の場ではありません。
- 求人票の「応募前職場見学」の欄を「可」にして日程を書きます。
- 学校を通して見学の申し込みを受けます。当日は生徒が学校の書類を持って来ます。
- 当日は仕事の場所で、使う機械・作業の順番・安全の決まりを見せます。
- 年の近い先輩社員に仕事の話をしてもらいます。
応募前職場見学で会社が守る決まり
会社は見学を採用選考に使わず、生徒に書類の提出を求めません。次の表は、東京労働局の案内(2027年3月卒の求人向け)から見学のときの決まりを並べたものです。
| 項目 | 東京労働局の案内 |
|---|---|
| 質問 | 採用選考につながる質問をしない |
| 話 | 内定と受け取られるような話をしない |
| 書類 | 生徒にアンケートなど会社の用紙を書かせない |
| 会社が記入するもの | 学校が作った「職場見学確認書」だけ |
| 時期 | 夏休みなど学事日程への影響が少ない時期 |
東京労働局の案内によると、高校生は年の近い先輩社員の話から就職後の自分を思い浮かべやすくなります。東京労働局は、求人の申込みのときに「応募前職場見学実施予定表」も出すよう求めています。見学の決まりは地域によって違う所があるので、管轄のハローワークの案内も確かめます。
工業高校に求人を届ける日程と手順
工業高校への求人は、ハローワークの確認を受けた求人票で7月1日から学校に申し込みます。2026年度(2027年3月卒)の日程は次の表のとおりです(厚生労働省・2026年2月16日発表)。
| 期日 | 内容 |
|---|---|
| 6月1日 | ハローワークが求人申込書の受付を始める |
| 7月1日 | 企業による学校への求人の申込みと学校訪問が始まる |
| 9月5日 | 学校から企業への応募書類の提出が始まる(沖縄県は8月30日) |
| 9月16日 | 企業による選考と採用内定が始まる |
推薦依頼校とは、会社が求人票を送って生徒の推薦を頼む高校のことです。推薦依頼校は、厚生労働省の高卒就職情報WEB提供サービスにある全国高等学校便覧で探せます。便覧の令和8年度版には、学校ごとの学科と2026年3月の卒業者数・就職者数が載っています。就職者数は県内と県外に分かれ、2027年3月の卒業予定者数も載っています。
求人申込書の「公開希望」を「可」にした求人は、高卒就職情報WEB提供サービスに載ります。公開の期間は翌年6月までです(求人の申し込み方法と採用の流れ)。生徒は、会社への連絡を必ず学校を通して行うよう指導されています(国の通知)。会社から在学中の生徒に連絡するときは、先に学校の先生に相談します。選考の日程や結果は、千葉県や愛知県など多くの県の申し合わせが学校を通して知らせると決めています(都道府県の申し合わせ)。
よくある質問
工業高校の生徒に資格を応募の条件にしてよいですか?
資格を条件にするより、応募の機会を広げる書き方が求められています。国の案内では、高校生の採用は未経験者の採用が基本とされています。厚生労働省は、応募の機会をできる限り広げるよう求めています(求人情報(高卒)の入力のポイント)。普通自動車運転免許が必要な仕事でも、入社後の取得を認めるなど柔軟な対応が求められています。資格を取る支援があれば、青少年雇用情報の自己啓発支援の欄に書けます。
工業高校を訪問できるのはいつからですか?
学校訪問は、原則として確認を受けた求人票で学校に求人を申し込んだ日から行えます(国の通知)。学校の事前の了解があれば、ハローワークに求人を申し込んだ日から訪問できます。2026年度(2027年3月卒)は、学校への求人の申込みが7月1日に始まりました。
機械と電気の仕事を1枚の求人票で募集できますか?
求人票の分け方は、管轄のハローワークで確かめます。山形県のハローワークの案内には、求人票は1つの職種ごとに作る必要があると書かれています。仕事の内容が違う職種を募集するときは、職種ごとに求人票を分けるかをハローワークに相談します。
採用の前に高校生の実習を受け入れてもよいですか?
学校が教育活動として行う職場体験や実習は、推薦と選考の開始日より前に行ってもよいとされています(国の通知)。学習指導要領の解説は、課題研究の中の「産業現場等における実習」を説明しています。例として、地域の工場や事務所での組立作業・生産計画・測量・検査などを挙げています。受け入れるときは、学校が立てた教育活動の計画に沿って行います。
まとめ
工業科を置く高校は全国に512校あり、工業科の卒業者の63.2%が就職しています。工業科の生徒は機械・電気・情報技術・建築などの学科に分かれ、学科ごとに実習の内容が違います。求人を出す学科は実習の内容で選び、求人票と応募前職場見学で仕事の中身を具体的に伝えます。日程と学校とのやりとりは、国の通知に沿って進めます。
監修:ワカチョク編集部(2026年11月15日確認)
